気になる年収!経営コンサルから事業会社へのキャリアチェンジについて徹底解説

ななみ
ななみ
こんにちは。
「気になる年収!経営コンサルから事業会社へのキャリアチェンジについて徹底解説」について書いていきたいと思います。
・新卒でコンサルになったけど、コンサルに向いてないけど転職できるかな?
・事業会社に行くと給料下がるって言われたけど、どのくらいだろう?
ということをもう少し詳しく知りたい人は必見です!

新卒で夢と希望をもって経営コンサルタントになった人も、1年、2年とコンサルティングファームで過ごすうちに、転職を考える人も増えてきます。

他のコンサルティングファームを検討する人もいますが、中には事業会社への転職を考える人もいます。

経営コンサルタントの仕事は、クライアント企業の社員の方と過ごす時間も多く、クライアント企業のことにも詳しくなりますので、魅力的な会社として転職先の一つとして考える人もいます。

一方で、経営コンサルタントの仕事が性格的に難しいかなと思い始める人もいます。

今回は「気になる年収!経営コンサルから事業会社へのキャリアチェンジについて徹底解説」について紹介してきたいと思います。

1.なぜ事業会社へ転職を考えるか?

先ほど少し紹介したように、学生時代は気づかなかった企業の魅力に惹かれて事業会社に転職する人もいます。

しかし、経営コンサルタントは合わないなと思って転職を考える人も少なくありません。

優秀だけど性格が合わない

学生時代は優秀で、成績もよく頭も良いのですが、コンサルティングファームのカルチャーに合わない人がいます。

コンサルティングファームでは、自ら考えて、自ら行動を起こすことが求められます。

言われたことはきっちりこなすことはできるけど、いつも指示待ちという人は中々カルチャーについていけないところがあります。

※コンサルティングファームでの働き方についても紹介していますので、以下の記事も読んでみて下さい

中途入社の若手コンサルタントが入社後に力を入れるべきこと厳選5選!

スキル・能力が追い付かない

就活で努力して、念願のコンサルティングファームに就社したものの、実力が伴わない人もいます。

試験や面接でチェックはしても、完璧に評価できるわけではありません。

そのため、論理的に思考する力が弱かったりする人やそもそも日本語力が高くない人は仕事についていけなくなる人が出てきます。

はじめのうちはEXCELやPowerPointでの作業が中心ですが、自分で考えて分析をしたり、資料を作成するようになってくると、少しずつついていくことができなくなるようです。

他のコンサルティングファームへの転職も厳しくなります。


2.どんな会社へ転職できるのか?

若手の経営コンサルタントの人は、いろいろな事業会社に転職しています。

製造、流通・小売り、通信やエネルギー等の企業へ転職しています。
特に、ご自身で担当したことあるクライアントの業種に転職する傾向が強いように思います。

職種としては、経営企画や経営管理関連の部門や営業関連の仕事が多いです。
多少ITに強い人ですと、情報システム関連の部門への転職もあります。

余り聞かないのは、金融系、放送・出版等です。
仕事の特殊性が高く、若い時から専門的な仕事に携わることが多いからのように思います。



3.どのくらい給料は変わるのか?

経営コンサルタントの給料は初任給でも年収500万円を超えるファームは少なくありません。

30代に近づくにつれて、700万円、800万円と段々と上がっていきます。

その水準で事業会社に転職するとかなりの人は年収が下がるようです。

当然多くの場合は転職先の企業によるところが大きいです。

20代半ばから後半に差し掛かる人は、500万前後くらいを想定して転職活動を始めた方が良いです。

ただし、事業会社の場合ですと、残業代はもちろんのこと、住宅手当等の補助や福利厚生がしっかりしておりますし、退職金や企業年金等もありますので、単純な額面だけでは比較することはできません。

30代になると1,000万円代の年収の経営コンサルタントもいます。

そういった人たちは、600万から700万台になることも少なくないようです。

結果として、時間をかけてそれなりの部門・ポジションで内定をもらっても辞退される場合もあります。

私の知人でも、「給料かなり下がっても良いという覚悟があるなら、事業会社も紹介します」転職エージェントに言われた人もいます。

※経営コンサルタントの給料については、以下の記事も是非読んで下さい

【業界裏話】コンサルタントの肩書きと給与の実態を暴露!

4.まとめ

年収が下がる場合の話ばかりをしましたが、年収が同程度や上がる場合もあります。

募集する職種での専門的なスキルを持っている場合が多いようです。

また、ベンチャーの場合ですと、直近の給与は高くなくてもストックオプション等で収入増を期待できるところもあります。

個々の企業や個人の能力のより違うところにかなり依存することではありますが、給料の増減は毎日の生活にも影響します。

このあたり、転職エージェントともよく相談することをお勧めします。